日本プロ野球選手会、スポーツくじ導入に反対「戦犯が誹謗中傷の対象になる」

日本プロ野球選手会（会長＝広島・会沢翼）が14日、プロ野球を対象としたスポーツくじの導入について強い警戒感を示した。

同会の森忠仁事務局長（63）は「従前から賭け事の対象になるのは、選手は反対。野球は負けた要因として選手を特定しやすい。（日本のプロ野球が）海外で賭けの対象となっていることで、外国語での誹謗（ひぼう）中傷がDMに来ているという話も聞く」と言及。
日本野球機構（NPB）が今月7日にスポーツ界の資金循環の活性化を支援する一般財団法人「スポーツエコシステム推進協議会」（以下、C－SEP）とパートナーシステムを締結したことを受けてのものだった。

C－SEPはすでにJリーグ、Bリーグとも提携。国内サッカー、バスケットボールともにスポーツくじの対象となっている。プロ野球界では野球賭博に絡む八百長が発覚した1969年の「黒い霧事件」もあって、賭けの対象となることに対しての抵抗感が根強く残っているが、政界、経済界には国内で合法化すべきとの意見も多い。
事実、NPBは2015、18年には超党派の国会議員で作るスポーツ議員連盟から導入の検討要請を受けている。また、C－SEPの評議員を務める巨人・山口寿一オーナーは過去に「案件とすべき課題。スポーツの純潔性を保ちつつ、エコシステムを回す方策を探すべき」と発言している。

現時点でNPBが将来的なスポーツくじ導入を否定している中でも、選手会が改めてくぎを刺した格好だ。