【中央日報】コラム「家賃の高い東京で暮らす理由はあるのか」地方の空き家を探す日本人たち

統一まで１１１１１１１年

「ここがきょうかから過ごす家です。昼間は地図を見て町内を探索しておいしいお店も調べておきました」。

２６日にビデオ会議システムの「Ｚｏｏｍ」を通じて記者に長野県伊那市にある自宅の内部を見せてくれた本間英範さん（２６）さんの顔はすでにときめきであふれていた。

東京の広告会社で営業の仕事をしている彼は、朝７時に東京からバスに乗り４時間かけてここにきた。業務のためでも休暇でもなかった。住みに来たのだ。東京から約２７０キロメートル離れたここでしばらく仕事もして登山もしながら過ごすつもりだ。

全国の空き家を改造してオフィスとして提供する「ＡＤＤｒｅｓｓ（アドレス）」というサービスを利用した。この家は６番目の家だ。東京から近い鎌倉、小田原、逗子など中小都市で暮らしてみた。１回に２～３日ずつ、長ければ１０日過ごした所もある。

神奈川県にある両親の家で暮らしていた時と比べると交通費など生活費は多くかかるが、生活の質ははるかに高くなった。本間さんは「仕事をしていて頭を上げれば目の前に美しい海が広がる。いつでもリフレッシュでき、精神的にとても心が爽快だ」と話した。新型コロナウイルスによりテレワークが拡散して可能になったことだ。

日本で新型コロナウイルス流行後に働き方に大きな変化が生じている。大都市に住み満員電車に乗ってオフィスに毎日通勤する方式から、好きな所で暮らしながら仕事もする方式に転換しているのだ。日本会社員の平均通勤時間は１００分（内閣府経済社会総合研究所調べ、２０１０年）で世界的にも悪名が高い。

しかも東京や大阪など大都市が新型コロナウイルスのような感染症に弱いという点が確認された。首都直下型地震など大型災害の可能性まで提起され「都市リスク」が大きくなった。これ以上高い家賃を払いながら大都市に暮らす理由がなくなったのだ。毎日の通勤に苦しみ、ワークライフバランスを備えた環境を求め大都市から地方に目を向けている。

こうした変化は新型コロナウイルスを契機にテレワークを経験して弾みがついた。日本の内閣府が２１日に発表した新型コロナウイルス感染症による生活意識・行動の変化に関する調査によると、国民の３４．６％がテレワークを経験したことがわかった。特に東京２３区では５５．５％がテレワークを経験しており、このうち約９０％が「テレワークを継続したい」と答えた。６４．２％は「仕事より生活を重視するようになった」、２４．６％は「地方移住に対する関心が高まった」と答えたのも注目すべき部分だ。

月額４万円を払えば全国６０カ所の住宅を仕事場に使える「アドレス」はコロナ前の１～２月と比較しこの３カ月間で会員数が４倍近くに増えた。

アドレスの桜井里子取締役は中央日報のインタビューで「地方で暮らせるという点に関心が相当高かった。無理に高い家賃を払って都心に住む必要はないと考えるようだ。利用者は２０～３０代と４０～５０代の割合が半々程度で、子どもと一緒に利用するケースもある」と紹介した。

「ワーケーション」という概念も拡大している。仕事（ワーク）と休暇（バケーション）を同時にするという概念で、時間と場所に束縛されることなく、旅行先やバカンス先でも働くスタイルだ。

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6/29(月) 11:28配信
https://news.yahoo.co.jp/articles/31ec4cc0e1138b4b108f8d6320e1f51de4a4ca28